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家づくりお役立ち情報 すごい住宅性能のヒミツ④ 被災後も住み続けられる家を 「耐震性」の高い住まい

すごい住宅性能のヒミツ④ 被災後も住み続けられる家を 「耐震性」の高い住まい

2階建てなら「制震」でより強度に

南海トラフ巨大地震が想定される中、住まいの耐震化は家づくりにおいて重要なポイントの一つです。シリーズ4回目は、高耐震の住宅工法に定評がある「丸良木材産業」(和歌山市栗栖)の営業部長・廣原理也さんに、耐震性の高い家について聞きました。
まず家の耐震化とは。「字のごとく、地『震』に『耐』えられるよう、柱や梁(はり)、耐力壁を接合し、筋交いや構造用合板で補強する造りで、家の倒壊や損壊を防ぎます」と廣原さんは話します。

「『偏心率』も大切」とも。「『偏心率』とは、建物の重さの中心点である『重心』と、建物の強さの中心点である『剛心』のずれを表します」と、廣原さん。「このずれが大きいほど、地震などの外力が加わったときに崩壊のリスクを招くため、2つの中心点を近づける構造計算で、建物の安定性を図ります」と説明します。

2階建て以上の家なら「制震」構造を追加し、より強度な家づくりを。「上層階ほど揺れが大きく、繰り返しの地震でダメージが蓄積するため、ダンパーなどの制震装置で地震の力を制御して揺れを抑えます」

耐震の家に制震をプラスした場合の費用は「10~100万円と幅広いです」と廣原さん。「家の規模により、ダンパーの数や設置工法が変わるので。製品によってメンテナンスが必要なケースもあり、依頼する会社に確認を」とアドバイス。

「免震」と呼ばれる対策もあります。「建物と基礎の間に特殊な装置を設置し、地震が直接建物に伝わらないようにして揺れを軽減します」と。一方、導入コストが高く、定期的な点検やメンテナンスが必要な面もあります。

最後に、「家の造りが良くても、地盤の状態や立地環境が悪ければ被災のリスクが高まります」と、廣原さん。「国や自治体が作成した防災地図『ハザードマップ』を活用し、安全な土地選びをしてください」と、呼びかけていました。

人工地震波で振動実験を行った、高耐震の家の一例(写真提供=丸良木材産業)

和歌山リビング新聞2026年1月24日号